島根県農業技術センターでは、農業の新技術開発、

環境保全及び経営の合理化に必要な試験研究、調査分

析、種苗の保存配布、技術指導並びに普及に関する指

導及び調査研究に関する業務を行っています。

 

 

 

 

^{※当センターの情報発信力や認知度を高めるため、発表資料等に付記する統一ロゴマークを上記のとおり作成しました。（Ｈ28.4）}

 

 

・令和3年4月に組織改正があり、課名、科名が変更になりました。（組織図）

　なお、ホームページ内には旧課名、科名が残っている場合がありますが、順次修正する予定です。

 

・令和3年度島根県農業技術センターフェアの開催中止について

　島根県農業技術センターでは、例年9月に「農業技術センターフェア」を開催しておりますが、

　新型コロナウィルス感染症の拡散防止の観点から、開催を中止することとしました。

　ご来場を予定されていた皆様には、大変申し訳ございませんが、ご理解いただきますよう

　お願いいたします。

農業技術情報

 

業務年報

令和２年度（2021.9）（PDFファイル）

　令和元年度（2020.10）（PDFファイル）

 

研究情報

 

研究報告

48号（2021.3発行）(PDFファイル)

　・集落営農法人の野菜作導入事例における人材確保手法と経営指標

　・水生ミミズ類による土壌堆積作用のほ場内評価方法の検討および雑草発生に及ぼすその影響

　・ブドウ‘シャインマスカット’における環状はく皮,スコアリング処理時期が糖度上昇に及ぼす影響

　・カキわい性台木‘豊楽台’の緑枝挿しによる増殖法の検討

　・島根県オリジナルアジサイ‘銀河‘の育成とその特性

 

47号（2020.3発行)（PDFファイル）

　・有機野菜ハウス周年栽培の法人化事例における雇用労働力確保に向けた経営管理の特徴

　・水稲新品種‘縁の舞’の育成とその特性

　・島根県オリジナルメロン ‘ 島交 1 号 ’ の果実肥大に及ぼす植物成長調整剤の影響

　・ブドウ新品種‘神紅’の育成とその特性

　・ブドウ‘シャインマスカット’における花蕾黒変症状の発生要因と対策

　・ Sclerotinia sclerotiorum によるエゴマ菌核病（新称）

　・ソバとの輪作を目指した有機晩播密植栽培におけるナタネ‘ななしきぶ’の窒素吸収特性

　

　46号(2019.3発行)（PDFファイル）

　・島根県におけるクリシギゾウムシ被害発生時期と防除対策

　・島根県の有機栽培水田における生物多様性の評価

　・島根県の有機栽培ほ場における土壌養分の実態

　・カキ‘西条’における樹上軟化発生率の系統間比較と気象要因との関係

　・クワ葉の機能性成分含量を高めるための環境要因および適性品種の選抜と育種に関する研究

　

　45号(2018.3発行)（PDFファイル）

　・集落営農法人における新たな人材確保による地域資源管理と経営展開に関する研究

　・ブドウ‘シャインマスカット’における（芽萎え）症状の発生要因と対策

　・水稲‘つや姫’の肥効調節型肥料を用いた基肥一発施肥による葉色低下の要因と穂肥の効果

　・米粒選別方法の違いが島根県産米の品質および食味に及ぼす影響

　・フラボノール高含有クワ新品種‘蒼楽’の育成

　

　44号(2017.3発行)（PDFファイル）

　・水田用除草機利用による農薬不使用米の生産費と販売手法に関する研究

　・ソバ新品種‘出雲の舞(いずものまい)’の育成とその特性

　

　43号(2016.3発行)(PDFファイル）

　・点滴かん水方法と水量が無加温栽培ブドウ‘デラウェア’の生育と果実品質に及ぼす影響

　・ジノテフラン剤のブドウ果房散布における防除効果と農薬付着量および未熟果粒の回収率低下の原因解明

　・イチゴ新品種‘島系 22-111 ’，‘島系 22-148 ’の育成

 

 

普及情報

 

農業技術センター各部の紹介

 

研究成果

 

その他試験研究関連情報（農業に関する分析等）

 

農業技術相談コーナー

　島根県内にお住まいの皆様を対象とした農業技術に関する相談コーナーです。知りたいこと、困っていること、

　などご相談ください。

　島根県農業技術センターでは、競争的資金等の使用に関し、地方自治法、地方公務員法及びその他の法令を遵守し、責任ある管理・監視体制を構築することにより、不正を防止し、適正な管理運営に資するため、以下のとおり基本方針等を策定しました。

 

　○公的研究費の管理・監査の基本方針

　

　○公的研究費の適正な管理・運営体制

 

　○不正防止計画、関連図

 

　○責任体系図

　センターにおける研究活動上の不正防止のための体制及び告発の窓口を以下のとおり定めました。

 

　〇研究活動上の不正行為の防止及び対応に関する規程

 

　〇不正防止のための体制及び告発の窓口