川っ湖通信

「川っ湖通信」は島根県水産技術センター内水面科が発行する島根の川と湖の情報誌です。「川っ湖通信」では、水産技術センターの研究成果を中心に、島根の川や湖の漁業や生物に関する情報をお届けします。

※平成25年度から、「川っ湖通信」を「とびっくす」に統合しました。

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■バックナンバー

No.1(平成19年1月)宍道湖のヤマトシジミの大量へい死

  •  平成18年7月中旬に西日本を中心に記録的な大雨が降り、宍道湖でも湖心部(国土交通省観測所)で約1.6m水位が上昇し、松江市内が冠水するという大水害が起きました。その後、玉湯沖でヤマトシジミのへい死が見られるという情報が漁業者の方から寄せられ、内水面グループで調査したところ多数のシジミのへい死が確認されました。へい死はなぜ起きたのか?どの程度の規模だったのか?この先どうなるのか?といったことについてご紹介したいと思います。

    (PDF形式、109KB)

No.2(平成21年8月)平成21年度春季シジミ資源量調査結果

  • 島根県水産技術センターでは毎年春と秋に宍道湖におけるヤマトシジミの資源量を実施しています。この度、平成21年度春季の資源量調査の結果をとりまとめました。

    《結果の概要》

    (1)宍道湖のヤマトシジミ全体の資源量は1,279億個、39,930トンと算出され、平成19年春季以降ほぼ横ばいで推移しており、平成18年・19年のへい死から大きく回復はしていない。

    (2)漁獲対象資源(殻長17mm以上)は増加の傾向が見られるものの、全体の資源量に占める割合は低い水準にある。

    (PDF形式、57KB)

No.3(平成21年12月)平成21年度秋季シジミ資源量調査結果

  • 平成21年度秋季のヤマトシジミの資源量調査の結果をとりまとめました。

    《結果の概要》

    (1)宍道湖のヤマトシジミ全体の資源量は1,714億個、63,528トンと算出され、前年秋季と比較すると約2割上回った。資源量は平成18年・19年のへい死で減少していたが、資源回復の兆しが見え始めた。

    (2)漁獲対象資源(殻長17mm以上)も僅かずつだが増加の傾向が見られ、平成21年秋の漁獲対象資源量は約15,000トンとなっている。

    (PDF形式、236KB)

No.4(平成22年8月)平成22年度春季シジミ資源量調査結果

  • 平成22年度春季のヤマトシジミの資源量調査の結果をとりまとめました。

    《結果の概要》

    (1)宍道湖のヤマトシジミ全体の資源量は949億個、41,429トンと算出され、資源個体数は前年春季を下回った。特に殻長5mm前後の小型個体が減少した。

    (2)漁獲対象資源(殻長17mm以上)は平成19年の春以降僅かずつではあるが増加の傾向が見られる。

    (PDF形式、242KB)

No.5(平成22年9月)平成22年度神西湖ヤマトシジミ資源量調査結果

  • 島根県水産技術センターでは、平成22年6月に神西湖においてヤマトシジミの資源量調査を実施しましたので、その結果を報告します。

    《結果の 概要

    1.ヤマトシジミの資源量は231トンと、これまで行った4回の調査の中で2番目に低い水準であった。

    2.資源量が少ない原因は、平成20年以前に産まれた貝が神西湖内で非常に少ないため。

    3.神西湖内では今後漁獲対象に加わる殻長12〜17mmの貝も少ないため、今年中の漁獲増はあまり見込めない。

    4.平成21年産まれの貝はかなりの数が見られるため、今後大量へい死などがなければ、来年以降には資源は回復に向かうと予想される。

    5.ヤマトシジミに悪影響を及ぼすコウロエンカワヒバリガイの発生は少なかった。

    (PDF形式、433KB)

No.6(平成23年1月)平成22年度秋季シジミ資源量調査結果

  • 平成22年度秋季の宍道湖におけるヤマトシジミの資源量調査の結果をとりまとめました。

    《結果の 概要

    (1)宍道湖のヤマトシジミ全体の資源量は944億個、41,403トンと算出され、前年秋季を大幅に下回った。

    (2)漁獲対象資源(殻長17mm以上)は平成19年の春以降僅かずつであるが増加の傾向が見られていたが、平成22年秋季は約9,800トンに減少した。

    (PDF形式、42KB)

No.7(平成23年5月)高津川H22年度のアユ流下仔魚数は約29億尾

  • ・高津川では現在多数のアユ稚魚の遡上が見られます。堰堤の直下などでは遡上稚魚が真っ黒になるほど群れており、近年にないほど遡上数が多いという声も聞かれます。

    ・高津川漁協では平成20年から、禁漁期の拡大・産卵場の造成など、アユを増やすための取り組みを行っています。

    ・その結果、平成19年には約5億尾まで減少した流下仔魚数(ふ化して川を下るアユ仔魚の数、その年の親アユの資源量の指標)は平成22年度には29.2億尾まで回復しました。今年の遡上の多さはこれまでの取り組みの成果と考えられます。

    (PDF形式、791KB)

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