農業技術センターから発信した研究成果や情報の利用状況や問題点などについて、農家や関係者の皆さんから直接意見を伺いました。今後の研究テーマの設定や研究の進め方、普及方法等の改善に活用します。

　研究成果は研究員や農業普及員による現地普及のほか、各種フェアへの出展、広報など様々な方法、機会を通じて、活用してもらえるよう努めています。しかし、中には知られていなかったり現場に定着しなかった事例もあります。そこで、Ｈ22年と23年度に、近年の成果のうち28課題について、担当研究員等が現地に出向き、活用状況、技術の内容や普及方法に対する改善要望などを調査し、多くのご意見や要望をいただきました。

<<試験研究成果がよく活用されていた事例・理由>>

　(1)環境負荷や労力の軽減、高品質生産など、研究テーマや開発技術が現場や時代のニーズに合致していた。

　(2)研究の実施段階で普及部や現場と共に評価し、ブラッシュアップされた。

　(3)成果の導入コストが安く､また効果を実感できる技術であった。

　(4)品種育成では、品質が優れ特徴が明確であるとともに、発表をシリーズ化するなど普及、ＰＲの方法に工夫があった。

　(5)生産、販売振興が戦略的に推進され、生産者、団体、行政、普及、研究が連携して研究成果が活用された。

<<研究成果の活用や認知度が低い事例と主な理由>>

　(1)課題の設定段階における市場・消費者ニーズ、原料供給体制、普及対象などの状況把握が不十分であり、成果技術がこれに対応できるものでなかった。

　(2)ＰＲや普及方法に課題があり、開発成果が現場に十分に伝わらなかった。

　(3)開発技術の完成度が低く、さらなる研究が必要だった。

　(4)技術導入後のフォローアップ体制が十分でなく、気象条件や営農環境、生産者の経験や知識等の差によって生じた様々な問題に対応できなかった。

　これらの要因を今後の研究の進め方・普及方法に反映させたいと考えます。

　問い合せ先：総務企画部企画調整スタッフ（担当:三島好信）TEL０８５３−２２−６６９８

Ｅ_mail:nougi＠pref.shimane.lg.jp

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